浮気相手の名前調査に関連する法律①では、名前調査の際に抵触する可能性のある、住民基本台帳法と戸籍法と窃盗罪について解説しました。引き続き②でも、浮気相手の名前調査に関わる法律を紹介します。
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レンタルGPSを使った浮気調査からの流れで、浮気相手の名前を調査することも考えられます。

浮気相手の名前と住所が不明のままでは、慰謝料請求のための内容証明郵便の送付ができないためです。その後の訴訟につなげることも不可能です。

浮気相手の名前を調べる際に、やり方を間違えると法律違反となる危険性も。ここでは、浮気相手の名前調査に関連する法律について解説していきます。
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探偵が浮気相手の名前を調査する際に、「ガーボロジー」と呼ばれるゴミ箱から個人情報をチェックする方法を選択するケースがあります。

ただし、一般の人が「ガーボロジー」を行いますと、ストーカー規制法違反に該当する恐れがあります。状態によっては威力業務妨害の罪に問われるかもしれません。絶対に実行しないでください。
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浮気相手の名前の調査法①では、ポストの郵便物や登記事項証明書、勤務先情報から名前を確認するやり方を紹介しました。引き続き②でも様々な名前の調査法を取り上げます。

SNSアカウント

浮気相手のSNSアカウントから、本名を確認するやり方もあります。Facebookのアカウントは本名登録が原則となっていますが、実際にはハンドルネームでも問題ありません。

顔写真が見つかるようなら、Google検索をする方法もあります。使用ブラウザがChromeの場合、画像を右クリックして「Google検索をする」で検索可能です。

TwitterやInstagramで公開している画像から、よく立ち寄るお店やスポットなどが見つかることもあります。住所確認→郵便物確認と合わせて行うと良いかもしれません。
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レンタルGPSを使った浮気調査の中には、浮気相手の名前が不明というケースもあります。

SNSのアカウントやハンドルネームしかわからない場合、仮に不貞行為の証拠をつかんだとしても、慰謝料の請求や訴訟を起こすことができません。

ここでは、GPS浮気調査後の浮気相手の名前の調べ方についてわかりやすく解説していきます。
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